自動車産業を取り巻く事業環境は、21世紀に入る頃から急速に変化し始めたと言われている。この急激な変化は、コネクテッド化・自動運転・シェアリング＆サービス・電動化の英単語の頭文字をとって、「CASE」と表現されることが多い。

こうした事業環境の変化の中、テスラやBYDといった電気自動車（BEV）事業を主軸としたメーカーが台頭し、スタートアップや異業種による自動車事業への新規参入が活発化している。さらには受託生産に特化したビジネスモデルを掲げる台湾の鴻海のような企業も出てきた。

一方、これまで世界の自動車市場で一定のシェアを維持してきた日本の自動車メーカーは、事業環境変化への対応の遅さが指摘されている。特にBEV市場でのシェアの低さは、日本の自動車メーカーの問題点として指摘されている。

本書では、このような自動車産業における急速な事業環境の変化を踏まえ、その潮流の中で事業構造の転換を模索するトヨタ、競争力をつけてきた新興メーカーのテスラ、BYD、競争力を喪失した日産、そしてBEVの受託生産に特化するという革新的ビジネスモデルを試みている鴻海の戦略を詳細に分析。これらの分析の結果から、事業環境変化への対応の遅れが指摘される日本の自動車メーカーの今後の進むべき方向性を示す。

今後ますます自動車産業という概念自体があいまいになり、「モビリティー」という言葉の周辺に、各種のビジネスチャンスが広がるような状況が想定される。日本の産業界全体にとって、本書で取り上げた事業環境の変化は、脅威よりも機会をもたらすと考えられ、すべての経営者、ビジネスパーソンは、ビジネスチャンスをとらえるためのアンテナを研ぎ澄ますことが重要だ、と筆者は説く。

昨今の自動車産業の環境激変による競争構造、各社のビジネスモデルの変革に関して、現状分析にとどまらず未来予測まで行った本書は、貴重な研究成果の集成であり、自動車産業はもちろん、すべての産業のビジネスパーソンにも参考になるところがあろう。