■３.11から15年　福島のがん多発を問う

●小児甲状腺がん裁判、専門家証人の採否が山場に
原告の若者ら７人「構造的暴力」に挑む
本田雅和

東京電力福島第一原発事故後15年間のフクシマでの小児甲状腺がんの罹患者は４００人近くにのぼる。異常多発の主な原因は原発爆発などによる放射能拡散だということを否定することはできない――などとして、被害者の若者たちが健康被害の法的責任を東電に問うた裁判が山場を迎えている。次回６月17日、次々回９月９日の弁論期日で固まる専門家証人の採否によって、裁判の帰趨が決しそうだ。背景には「国・東電と原発推進側の医師や専門家」が一体となった「非科学的な虚構」づくりが、「放射能レベルと健康被害の相関関係を歪めている」という実態がある。被害者を孤立させてきた原子力（核）容認の「構造的暴力」の立証を、原告はめざしている。

●胃がん12年連続、胆のう・胆管がん男女で長期多発
無視され続ける疫学解析の警告
明石昇二郎

２００８年から23年までの16年間にわたる「全国がん登録」データを解析したところ、福島県において胃がんは12年連続「有意な多発」状態にあることが確認され、胆のう・胆管がんは男性で７年連続、女性では10年連続「有意な多発」状態にあることが確認された。にもかかわらず、福島県民のがん予防やがん治療にこれを活用する動きは一向に見られない。貴重なデータを市民の健康維持やその対策に活かさない理由は何なのか。問題点を探った。

●【震災を語る】郷土芸能亡父から受け継ぐ佐々木陽音
東野真和